派遣からのキャリアアップ【今が一番アツい!】

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こんなヒトにおすすめ

未経験から事務に転職するとき、派遣はありか悩んでいる

入りたい会社からは内定がもらえず、このままでいいのか焦っている

未経験から事務でキャリアを積もうと考えた時に将来的に一番得をする転職方法について知りたい方も多いと思います。

実は、未経験から派遣でキャリアを積むのが、今めちゃくちゃアツいんです!

この記事は大手人材会社勤務の筆者が、事実をもとに書いている内容です。仕事上では1,000人以上の転職希望者にアドバイスを行なっており、労働市場をこの目で捉えています。
憶測や他人から聞いた話ではないので信用に足る記事だと思います。

みょちょ
みょちょ

この記事を読むとわかることをまとめたよ!

・なぜ派遣がアツいのか

・失敗しない派遣の選び方

・派遣就業後のキャリアプラン

今、派遣がアツい

結論、派遣市場では若い人材の市場価値が圧倒的に高いからです。

派遣がアツい理由

派遣市場では圧倒的な人手不足になっています。

特に若い人材の供給が足りておらず、超有名企業でも人員確保に苦労しています。

これは、企業は派遣として採用したい・労働者は正社員として働きたいというすれ違いが発生しているからです。もちろん超有名企業の正社員には、掃いて捨てるほどの応募があります。

派遣から就業して直接雇用になるには、リスクもありますが、競争率が低いため、メリットも大きいです。

失敗しない派遣の選び方

直接雇用可能性のある企業を選びましょう。

常用型派遣がおすすめです。

派遣の種類

では、早速ですが、派遣が募集されるのはどんなときでしょうか。主には下記3点です。

①つなぎ⇨産休で人がいなくなる!つなぎでほしい

②繁忙⇨ある一定期間だけ業務がおおくなる!助けて

③増員⇨これからずっと業務が増える見通し。増員増員っと

④欠員補充⇨正社員が辞めるから穴埋めしてほしい

注目したいのは③と④についてです。①②に関しては、直接雇用になれる可能性はほぼありません。

所謂、恒常的に業務が発生し、派遣として入った後もその代わりになる人が現れないという点がポイントです。

ではそのようなポストなら直接雇用になれるのか?答えは否です。派遣には個人抵触日というものがあり、統一組織に3年以上は働くことができません。個人抵触日については下記の記事を参考にしてください。

個人抵触日を迎える前に直接雇用にしてもらう必要があります。ではやっと本題です。派遣から直接雇用になるためにはどうすればよいか。それは、派遣会社に聞きましょう。聞き方は以下の通りです。

①派遣から直接雇用になれますか?

②その実績はありますか?

③正社員にこだわる方は、直接雇用後の雇用形態が正社員なのかも確認しましょう。

上記質問に全てイエスが返ってくる場合には、選考を進めてもらうことも良いと思います。

派遣から直接雇用になるときのメリット・デメリットは背反の関係にあります。つまり、メリットがデメリットの側面を持っているということです。

メリット

①派遣から入社するため、大手企業でも入りやすい。

⇨大手で派遣を全く使っていない企業はほとんどありません。しかし、決まった派遣会社にしか発注をしないという企業もあるのでご注意を。。下記の記事を参考になさってください。例えば、リクルートに入社したい場合には、リクルートスタッフィング・スタッフサービスはグループ会社のため、扱っている案件数が豊富です。

②直接雇用後のイメージにギャップが生まれない

デメリット

①契約期間満了で切られることがある

⇨スキル不足・営業成績が傾いたという理由で真っ先に削減しやすいのは、外部人材です。1人あたり40万円/月の発注をしており、100人働いていた場合、4000万/月、4億8000万/年の経費削減ができます。

スキルや経験がないのに正社員で入れる会社は中小企業やその程度の人材しか採用ができない人気のない企業に限られます。募集が発生している背景には理由があり、ブラックだから・・・とかいう場合には、入った後に後悔しかねません。派遣から入るときには、ある程度派遣会社が状況をリサーチしており、ブラックな環境に入るリスクを減らすことができます。

正社員で入社して3ヶ月でやめた場合、その理由がブラックだったからといっても日本ではかなりのマイナスになり、大手企業への道は一瞬で閉ざされると思ってください。

ここまでご拝読いただきありがとうございます。

私は派遣からの直接雇用を進めているわけではなく、目的別に判断すべきだと思っています。安定を優先したい方は正社員の方が良いかと思いますが、離職率の第一位は人間関係です。よくわからない企業に正社員として入社して病んで3ヶ月でやめた場合には入る前よりもマイナスを背負ってまた就活をしなければなりません。

私の意見の背景として、人材会社や人事担当が選考を進めるときにこの部分を見ているという記事をまとめています。ご参考までに。

他にもなにか知りたいことがありましたらぜひご連絡ください。

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